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売り方2020/5/12

訪問価値を再整理:インサイドセールスが主流となる日本の営業の変革

結論(先に要点)

新型コロナウイルス感染症の影響で訪問営業が困難になった今、改めて訪問の価値が問われています。HubSpot Japanの調査によると、日本ではビジネスにおいて営業担当者に「訪問してほしい」と考える人が70.6%を占める一方、インサイドセールスの導入率は11.6%と欧米に比べて低水準です。しかし、顧客が訪問を求める主な理由は「誠意」や「安心感」といった情緒的なものであり、複雑な商材のためではありません。オンライン完結の営業でも成功する企業があることから、訪問の本来の価値を再考し、営業スタイルの変革が求められています。

この記事のポイント

  • 1位:「顔を見ずの商談には誠意を感じない」 (35.2%)
  • 2位:「営業担当者の顔を見ると安心感がある」 (30.1%)
  • ナーチャリング(見込み客の購入意欲醸成)専任:初期段階の顧客育成を担当
訪問価値を再整理:インサイドセールスが主流となる日本の営業の変革

営業スタイル変革の背景と日本の現状

欧米ではBtoBビジネスにおいてインサイドセールス(非訪問型の営業手法)が積極的に活用されてきましたが、日本では顧客を訪問する営業活動が主流でした。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大により、多くの企業が対面での営業活動の縮小を余儀なくされ、営業スタイルの急速な変革が求められています。

2019年12月にHubSpot Japanが実施した『日本の営業に関する意識・実態調査』によると、日本の経営者、役員、会社員の70.6%が、サービスや商品の購入において営業担当者に「自社を訪問してほしい」と考えています。一方で、インサイドセールスの導入率は11.6%に留まり、米国の47.2%や欧州の37.1%と比較して大幅に低いことが明らかになっています。このデータは、日本における訪問営業の根強さを示しています。

顧客が訪問を求める真の理由

HubSpot Japanの調査では、買い手の立場になったことがある人に対し、「営業担当者に自社を訪問してほしいと考える一番の理由は何か?」という質問を投げかけました。

その結果、上位の理由は以下の通りです。

  • 1位:「顔を見ずの商談には誠意を感じない」 (35.2%)
  • 2位:「営業担当者の顔を見ると安心感がある」 (30.1%)

これらの理由が、3位の「ビデオ会議や電話で説明を受けるには複雑すぎる商材だと感じる」(13.2%)を大きく引き離しています。このことから、顧客が訪問を求める主な動機は、商材の複雑性よりも、「誠意」や「安心感」といった気持ちの面にあることが示唆されています。

インサイドセールスの導入パターン

インサイドセールスの導入パターンで最も一般的なのは、以下の役割分担をする「ハイブリッド型組織」です。

  • ナーチャリング(見込み客の購入意欲醸成)専任:初期段階の顧客育成を担当
  • クロージング(契約締結)専任:最終的な受注を目指し、必要に応じて訪問を交える

このハイブリッド型は、インサイドセールス導入組織の43.2%で採用されています。HubSpot Japanの場合、年間利用金額500万円を超えるパッケージ販売を含め、ほぼ全ての商談をオンラインで完結させている実績があり、インサイドセールスのみで営業が成立する可能性を示しています。

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藤ノ木洋史

藤ノ木 洋史

株式会社クリアナレッジ 代表取締役 / セールスライター

商品を変えずに「売り方」だけで売上を伸ばす仕組みを作ることを得意としています。

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