KADOKAWA、アニメ制作5社を統合し「Studio One Base」設立 IP創出力とLTV最大化へ

KADOKAWAは2026年9月8日、グループ傘下のアニメ制作スタジオ5社を統合し、新会社「Studio One Base」を同年11月に設立すると発表しました。この統合は、アニメ制作をIP（知的財産）展開を支える重要な柱と位置づけ、制作力とIP創出力の強化、LTV（顧客生涯価値）の最大化を狙いとしています。

新会社「Studio One Base」の概要

• 設立: 2026年11月
• 統合対象: 「ENGI」「Studio KADAN」「チップチューン」「ベルノックスフィルムズ」「レイジングブル」の5社
• 出資比率: KADOKAWAが100％出資
• 代表取締役社長: 菊池剛氏
• クリエイター数: 約310人
• 制作拠点: 2026年9月に東京・池袋のサンシャインシティ内に開所する「Studio One Base」（新会社名と同名）に集約

統合の目的と期待される効果

■1. IP創出力の強化とLTV最大化

アニメ制作をKADOKAWAグループのIP展開における中核と位置づけ、高品質なアニメ作品を安定的に供給することで、IPの価値を最大化し、顧客が長期にわたってIPに関わり続けるLTVを高めます。

■2. 制作体制の効率化と品質向上

• 経営・管理機能の集約: 5社の経営基盤を一本化し、管理部門やバックオフィス機能を統合します。
• 制作拠点の集約: プロデューサー、作画スタッフに加え、3DCG、撮影、美術までをカバーする制作体制を一つの拠点に集約します。
• ブランドと制作ラインの維持: 統合後も各スタジオの屋号、培ってきたブランド、独自性、制作ラインは維持し、多様なジャンルの作品制作に対応します。

■3. クリエイターの就労環境改善

• 待遇・福利厚生の整備: 待遇や福利厚生などの就労環境を整えることで、クリエイターが制作に専念できる体制を目指します。
• 事業管理・制作スケジュールの適正化: 制作現場の課題である人材不足や制作コスト上昇に対応し、作品の品質と生産性の向上を図ります。

統合の背景

世界的なアニメ需要の拡大に伴い、作品数の増加、作品の大型化、高度化が進んでいます。一方で、制作現場では人材不足や制作コストの上昇が課題となっており、これに対応するためKADOKAWAは2018年以降、アニメ制作体制を強化してきました。グループのアニメ制作スタジオによる作品は、参画後累計48作品、486話に上ります。

参考リンク

• KADOKAWAがアニメ制作5社を統合「Studio One Base」設立、その狙いは？ IPの創出力の強化＆LTV最大化図る